前にもポツリポツリと触れてはきたが、自虐史観から真実の歴史認識へ、戦後70年 のニッポンを振り返るTV番組NHKスペシャルが先月放映されていた。
“豊かさ”の実現を優先するのか、それともGHQ主導で進められた体制から脱し、国家としての“自立”の実現を優先するのか、吉田茂・岸信介という二人の総理大臣に代表される二つの路線がせめぎ合いながら、政権を担い続け、戦後政治を形作って行く。
吉田茂はGHQが「ここに軍事基地を造る」と言えば「ハイかしこまりました」と、云う政治。岸信介は、「それは、チトおかしいいだろう」と、「安保条約改定」に動き始める。
しかし、世間は日本の自主性を選ばず、大規模な60年安保闘争のデモ騒動が起きるのである。番組に解説者として出演していたジャーナリスト田原総一郎は、学生だった当時、「安保条約」反対のデモに参加していたが、条約の内容を何も知らずに参加していたと振り返る。
番組ではそれを掘り下げる内容はなかったが、「安保条約反対」の大合唱の中で岸信介は退陣して行くのです。
GHQの占領政策とは、如何云うことだったのか?
GHQとは、敗戦後の日本を作り変えるため組織されたダグラス・マッカーサーを最高指揮官とする連合国総司令部の事。
占領せず洗脳で弱体化を図る!GHQが行った『日本弱体化政策』とは!?
剣道、柔道、弓道、書道などの「道」がつく日本の素晴らしい文化を禁止した。日の丸、君が代、歌舞伎、落語等も禁止。神社へ集団でお参りする事まで禁止。
国際法において、占領国は被占領国に対して恒久法を強制してはいけないことになっていますが、GHQの占領期間中、日本は憲法改正、教育基本法改正、教育勅語廃止、財閥解体などの政策により占領国から国家の弱体化を進められてしまいました。
3S政策によって、民衆を本を読む習慣から遠ざけ、思考力を奪い、愚民化して洗脳されやすくするという戦略がある。日本では不自然なほど、野球やサッカーがさかんにテレビ放映されている。
戦前は日本にも飛び級制度があったんだけどね。アメリカが廃止させた。科学等の国力を強化する分野で、天才が輩出するのを防ぐためと、ネットでは色々語られている。
米国による日本占領政策は、基本原則である3Rと重点的施策5D、それに補助政策である3Sから成っている。
[3R=基本原則]
復讐(Revenge)
改組(Reform)
復活(Revive)
[5D=重点的施策]
武装解除(Disarmament)
軍国主義の排除(Demilitarization)
工業生産力の破壊(Deindustrialization)
中心勢力の解体(Decentralization)
民主化(Democratization)
[3S=補助政策]
スポーツの奨励(Sports)
セックスの解放(Sex)
映画の奨励(Screen)
愚民化政策である3Sは、大衆を娯楽に夢中にさせて政治に関心を向けさせないという効果と、日々の労働の辛さを緩和する鎮痛剤の役割を持っている。
この政策を立案したのは、ルーズベルト政権下でニューディールを実施した、いわゆるニューディーラーと言われる人たちで、彼らは国際共産主義者であり、ほとんどがユダヤ人であった。
日本国憲法草案作りの実務責任者はGHQ民政局次長のチャールズ・ケーディスで、ケーディスの師匠が、第一次大戦後の“十四ヶ条の平和原則”を作成したあのルイス・ブランダイスという関係である。
1945年9月21日
「日本新聞遵則(プレス・コード)」と「日本放送遵則(ラジオ・コード)」が報道関係者に公表された。
[日本出版法]
第一条 報道は厳に真実に則するを旨とすべし。
第二条 直接又は間接に公安を害するが如きものは之を掲載すべからず。
第三条 聯合国(れんごうこく)に関し虚偽的又は破壊的批判をすべからず。
第四条 聯合国進駐軍にかんして破壊的批判を為し又は軍に対し不信又は憤激を招来するが如き記事は一切之を掲載すべからず。
第五条 聯合国軍隊の動向に関し、公式に記事解禁とならざる限り之を掲載し又は論議すべからず。
第六条 報道記事は事実に即して之を掲載し、何等筆者の意見を加ふべからず。
第七条 報道記事は宣伝の目的を以て之に色彩を施すべからず。
第八条 宣伝を強化拡大せんが為に報道記事中の些末的事項を過当に強調すべからず。
第九条 報道記事は関係事項又は細目の省略に依って之を歪曲すべからず。
第十条 新聞の編輯に当り、何等かの宣伝方針を確立し、若しくは発展せしめんが為の目的を以て記事を不当に顕著ならしむべからず。
1945年9月29日
「新聞と言論の自由に関する新措置」を発令。連合国に不都合な記事はすべて封じ込められた。
太平洋陸軍総司令部参謀第二部民間検閲支隊内に新聞映画放送部(PPB)が新設され、主要新聞は事前検閲、それ以外の新聞は事後検閲となる。あらゆる形態の印刷物、通信社、ラジオ放送、映画、宣伝媒体に属する他の娯楽も検閲を受けることになった。これにより、マスコミは日本国に対する忠誠義務から解放される。
「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として30項目からなる検閲指針がまとめられた。
SCAPー連合国最高司令官総司令部に対する批判
極東軍事裁判批判
SCAPが憲法を起草したことに対する批判
検閲制度への言及
合衆国に対する批判
ロシアに対する批判
英国に対する批判
朝鮮人に対する批判
中国に対する批判
他の連合国に対する批判
連合国一般に対する批判
満州における日本人取り扱いについての批判
連合国の戦前の政策に対する批判
第三次世界大戦への言及
ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及
戦争擁護の宣伝
神国日本の宣伝
軍国主義の宣伝
ナショナリズムの宣伝
大東亜共栄圏の宣伝
その他の宣伝
戦争犯罪人の正当か及び擁護
占領軍兵士と日本女性との交渉
闇市の状況
占領軍軍隊に対する批判
飢餓の誇張
暴力と不穏の行動の煽動
虚偽の報道
SCAPまたは地方軍政部に対する不適切な言及
解禁されていない報道の公表
罪悪感を植え付けるウォー・ギルト・インフォメーション
ウォー・ギルト・インフォメーションとは、日本人に戦争の罪悪感を植えつけ、民族の誇りと自尊心を奪い、再び米国および連合国の脅威とならないよう、無力化、弱体化、させることを目的とした民間情報教育局(CI&F)の計画である。
検閲と民間情報教育局による宣伝が相乗効果を発揮し、戦前の日本人の歴史観・道徳観を変えられた。
1945年12月8日から新聞各紙で『太平洋戦争史』の連載が開始された。連合軍司令部が提供したその記事は、日本軍がいかに残虐であったか、日本の軍国主義がいかに非道であったかを強調する内容だった。『太平洋戦争史』連載開始から一週間後に「大東亜戦争」という呼称は禁止され、日本人の立場による大東亜戦争史観を封印し、連合国の立場による太平洋戦争史観が植えつけられた。
民間情報教育局は『太平洋戦争史』を基にラジオ番組『真相はかうだ』の放送を開始。この番組は名称を変えながら1948年1月まで続く。
さらに、1945年12月31日に民間情報教育局は、修身・国士・地理の授業を即時中止するように命令。翌年4月、文部省は『太平洋戦争史』を国史等授業停止中の教材として使用するよう通達し、太平洋戦争史観が教育現場に浸透することになる。
チョト内容が、ながくなってしまいました。
また、占領下の日本国民に戦争に対する贖罪(しょくざい)意識を植え付けるため連合国軍総司令部(GHQ)が、中国・延安で中国共産党が野坂参三元共産党議長を通じて日本軍捕虜に行った心理戦(洗脳工作)の手法を取り入れたことが英国立公文書館所蔵の秘密文書で判明した。
本当は見てほしいのは、軍事外交合同委員会で、ダグラス・マッカーサーが「日本の戦争は自衛戦争」だったと認めた事です。
http://www.geocities.co.jp/Bookend-Yasunari/7517/nenpyo/1951-60/1951_makasa_shogen.html
その話を興味深く伝えているのが、
『ダグラス・マッカーサー司令官の告白 1951年5月3日『自虐史観を持つべきは、日本ではなくアメリカ』
また、別の切り口で面白いのが、『連合国総司令部(GHQ)を詰んだ男~升田幸三~』
また、最近のニュースから、『GHQ工作 贖罪意識植え付け 中共の日本捕虜「洗脳」が原点 英公文書館所蔵の秘密文書で判明』
60年安保闘争
http://yabusaka.moo.jp/60anpo.htm
戦後70年に及ぶ、我が国の歴史認識が問われています。国家の岐路に立たせられている日本は、GHQの誤りを是正して、検閲で反論できなかった他国の謀略を破棄し、各国に堂々と語り、将来ある子供たちに、正しい歴史を伝えて行かねばなりません。
決して米国のイヌのままで良い訳が有りません。